もしも病気やケガになったとき、どのくらい貯金が必要か考えてみた

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「高額療養費制度があるので、貯金があれば民間保険はいらない」というのをよく見かけるので、自分の目で確かめてみた。

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まず、発生率が高くて、高額といえば「がん」だと思って調べたけど、必要な入院日数は大幅に減っていた。しかも、年々すごいペースで平均入院日数が減っている。日数が減れば負担も減る。

新聞とか読まないので、知識が全然アップデートされてないぞ、俺。やばいぞ、俺。

一応、「高額療養費制度」「傷病手当金」の概要も確認。

結論は「がん」に限らず、今の制度だと貯蓄で十分。 病気やケガになったときに必要な貯蓄額は、具体的な金額は出せてないけど、「高額療養費+α」ぐらいで十分かな。
これから高齢者が増えるので、国民健康保険制度も変わるだろうけど。

「がん」の医療費

  • 入院日数:
    「がん」の種類や治療法によるけど、入院する場合は平均20日くらい。
    そもそも入院しないことも多い
  • 医療費:
    こちらも種類や治療法によるけど、高くて130万。
    患者が負担する費用は、この3割以下。
    高額療養費制度で更に負担は減る。

高額療養費制度

  • インプット:
    同一人が同一月に同一保険医療機関等で受診した際の支払額
    • 含まれないもの:
      自費診療(先進医療も含む)の費用
      入院したときの食事代
      差額ベッド代
  • アウトプット:
    インプットを使って算出した自己負担限度額

  • 自己負担額は世帯で合算できる

  • 医療費が高額になるのが事前に分かる場合は限度額適用認定証というものがある

自己負担限度額

標準報酬月額 自己負担限度額
53万~79万円 167,400円+(医療費-558,000円)×1%
28万~50万円 80,100円+(医療費-267,000円)×1%

特例1:「多数回」該当の制度

直近12ヵ月の間に、すでに3回以上高額療養費の支給を受けている人は、4回目からは自己負担限度額が軽減。

標準報酬月額 自己負担限度額(多数回に該当)
53万~79万円 93,000円
28万~50万円 44,400円

特例2:世帯合算

省略

特例3:特定疾患

特定疾患(人工透析血友病や抗ウイルス剤を投与している後天性免疫不全症候群など)の場合は、更に負担が減る。

制度改正

2015年1月に改正
2017年8月と2018年8月に70歳以上の上限額変更

傷病手当金(会社員、公務員)

条件の概略

  • 業務外の病気やケガ
  • 仕事ができないと認められる
  • 休んだ期間に給料の支払いがない
  • 休んだ日から土日含めて3日以上経過
  • 支給は4日目から
  • 期間は1年6ヶ月。途中一時復帰しても期間に含む。

高額介護合算療養費

世帯内(同一医療保険の被保険者・被扶養者)で1年間にかかった「健康保険と介護保険の自己負担額の合計」が基準額を超えたときに、その超えた金額が給付。